レンタルの条件

当該免許を保有していることが当然かつ最低条件で、多くのレンタカー会社は取得後すぐのレンタルも受け付ける。ただし、レンタカー会社によっては取得後の経過年数で貸渡しを制限していたり、取得後1年以内の者への貸渡しは保険料の増額（有料）が条件、というものもある。スポーツタイプの車両を保有している会社では、取得後5年以上経過が条件、というものもある。また、レンタカー会社の利用者リストとの参照により、大きな事故のある場合には貸渡しを拒否される場合もある。 高級車のレンタルには、支払いをクレジットカードに限定している会社もある。

マイクロバスを予約して、店に着いて免許証の確認段階で大型免許がないことが発覚する例が年間数件ある。

用途

店頭での手続きの際に、使用目的の欄がある。引越しやレジャー、出張といったものだが、多くの場合未記入で構わない（プライバシーの問題がある）。また、個人による借受の他に、代車や会社による借り入れ契約というものもある。損害保険会社の自動車保険に、代車特約というものがあるが、車両保険を使って自身の車を修理入庫する間、同クラスの車のレンタカー代金を損保会社が支払うものである。また、車対車の事故の被害者宛に、代車を修理工場が保有するものではなく、レンタカーで手配するというシステムもある。

レンタカー車両の特徴

乗用車の大半はカーナビゲーションシステムが標準で装備されている。装備されていない場合でも、オプション料金を払って取り付けて貰うことができる。カーオーディオに関しては、カーナビの付随機能でDVDが視聴できるもの、CD＋ラジオ、テープ＋ラジオ、ラジオのみのもの、とあるが、ラジオのみのものは多くは商用車にしかなく、乗用車を借りる場合最低でもCDはついている、と考えてよい。

1990年代初頭までは、スポーツカータイプのものもラインナップに加えてあるレンタカー会社があった。多くはメーカー系で、自社車両の宣伝の為に「わナンバー」で登録したものである。しかし、乗り逃げや事故が多発した為、一部を除いてラインナップからはほぼ消滅した。観光シーズンの北海道や沖縄では、オープンカーのラインナップをもつ会社がある。

特異な例では、ラリージャパンの協賛イベントとして、ニッポンレンタカーが北海道地区においてランサーエボリューションとインプレッサWRXを保有していた。

車種は、殆どが「普通」のクルマの「普通」のグレードであり、極端な安価グレードや最高グレードは稀である。一部、代車契約を結んでいるカーディーラーとの兼ね合いで、あまり見かけない車種（グレード）を保有している店舗もある。

日本においてレンタカーはトラックを除いて殆どがオートマチック車である。乗用のマニュアル車の台数は極めて少なく、何店舗か探してやっと1台見つかる、という状況で、貴重な存在であると共に、MT車を希望する場合は確実に予約が必要であると考えていい。その車両の管理店舗となっている場合は、飛び込みで行っても割り当ててくれる可能性はある。これに対しヨーロッパにおいてはAT車が極端に少なく、ほとんどがMT車であり、この点注意が必要である。ライトバンやワンボックスバン、1トン積みトラックも殆どATとなっているので、積荷の種類によってはMTを希望したほうがよいことがある。

全車種に共通して言えることは、「レンタカー仕様」という車両は通常存在せず、一般のディーラーで買える車に「わナンバー」がついている、という事である。一部例外を挙げるならば、積載量との関係で軽量アオリや軽量ドライバンボディを架装したトラックは存在する。また、日産のキャラバンワゴン10人乗り仕様に、スーパーロングの標準ルーフというレンタカーグレードが存在する。通常のスーパーロング車はハイルーフ仕様である。

レンタカーの寿命は1〜2年であることが多い。旧式化した車両や、走行距離が極端に伸びた車は客側が敬遠するためである。レンタカーとして役割を終えた車両は、メーカーの系列中古販売店で販売されることが多い。販売に当たってはレンタカーで使用されたことを明記し購入者に伝えることが義務づけられている。残念なことだが、事故を起こしていることが多く、よく見ると4つのドアの色が微妙に違うものもある。最初の登録でも、車検が2年間のため、年式と車検日からレンタカー落ちの中古車であることが判断できる。

都市型店舗と郊外型店舗

政令指定都市や特別区、都道府県庁所在地の繁華街にある店舗は、その立地上の制限から大きな駐車場を管理することができず、トラックなどの大きめの商用車やマイクロバスなどを管理できない場合が多い。同様の理由により、出発地や乗り捨て先に指定できないこともある。

逆に、郊外に大きな駐車場をもつ店舗は４トン積載クラスのトラックやマイクロバスなどを複数台管理していることがある。

仕事で緊急にトラックが必要になってしまった場合などは、目的地への経路上にある大規模店舗から借り受けるなどすると、効率の良い運用ができる。

レンタカーの制限

レンタカーには「大型車」はない。これは、貸渡自動車の最大積載量が4000kgに制限されている（車両重量の制限もある）為で、マイクロバスが唯一大型免許が必要なレンタカーである。4トン積みクラスのトラックに、2階建ての車両積載ボディを架装したトラックがあるが、これは前述の制限に合わない為「わナンバー」としての保有はできない。しかし、自家用（事業用）として保有し、普通免許で運転することはできる。

但し例外として、運転免許の技能試験に使われる車両で、かつ路上試験があるものは、8ナンバー（特種用途自動車）の「わ」ナンバーとして登録されている。これは、技能試験の受験の際には貸車料を支払う必要があり、試験場外に於いて使用されることから、有償自家用自動車貸渡事業と認定される為である。免許センターには、大型貨物車や大型バスにナンバーをつけているものもあり、それも大判で８ナンバーの「わ」ナンバーである。しかし前出の制限には適合しない為、特例措置を受けているものと思われる。また、教習車は特定の企業・団体しか使用することができないので、各都道府県警察か交通安全協会などの警察関連団体の所有であると思われる。

付加されている保険

ほぼ全てのレンタカー会社で、最低限の自動車保険が付帯されているが、満足なものとは言い切れない。自身で自動車保険を契約していて、レンタカーによる事故の場合優先して支払われる、というようなものでなければ、買える安心は買っておいても良い。多くの場合、追加の保険について手続き時に案内される。

いざと言う時自分を守るものなので、納得いくまで説明を受けたほうが良い。

また、レンタカーで事故が起きた場合、相手方への賠償のほか、レンタカー会社への賠償も必要になる。修理入庫している間、営業の補償をするものであるが、レンタカー会社によって差分があるので、貸渡し手続き時の説明は聞いておき、同様の説明書が貸渡し書類一式に含まれている場合が殆どである。

レンタカーの店舗で「保険」と言われることが多いものに　「免責保証料」　がある。 加入は任意で、万一の事故の際に、免責額を支払わないですむものである。ただし、休車補償料（ＮＯＣ）はもちろん請求される。

wikipedia レンタカー(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AC%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%82%AB%E3%83%BC)